richardkoshimizu's blog

　公用車で温泉別荘に通い放題の九州出身知事だが、その後任となる知事も九州出身の東酷原と噂されている
　明治維新以降、日本の防衛と医療は長州勢力に占領され、政治と情報は九州勢力に占領されている

　火山を噴火させて国家緊急事態を宣言し、憲法改正により国民の思想と財産を支配する独裁政治が起こらない事を祈ろう。

【とてつもないスピードで円高が進む】

◆適正水準は1ドル＝93円 超円高が決算発表ラッシュを襲う（日刊ゲンダイ）

http://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/180948

ＧＷ中の円高は序章に過ぎなかった――。市場が警戒を強めている。

「ＧＷ直前は１ドル＝１１１円台でしたが、日銀が追加金融緩和に踏み切らなかったことで、一気に円高が進み、３日には一時１０５円台を付けた。ＧＷ中に６円も円高が進んだのです。為替相場は極端に不安定になっています。急激な円高が再び出現する恐れは高いでしょう」（市場関係者）

麻生財務相の「極めて一方的に偏った投機的な動きが見られる。極めて憂慮する」という為替介入をにおわせる発言（３日）で、市場はいったん落ち着きを取り戻した。

「ただし、円高の流れは止まっていません。米財務省は日本を為替操作国に認定しようとしているし、今月２６〜２７日は伊勢志摩サミットが開催されます。日本は動けないと投機筋が判断したら、とてつもないスピードで円高が進む危険があります」（株式評論家の倉多慎之助氏）（以下略）（2016年5月10日）

原発も
　地熱も握る
　　イスラエル
スイッチ握る
　シオニスト

【「トランプ大統領」を想定し始めた世界の指導者たち（ウォール・ストリート・ジャーナル）】

http://jp.wsj.com/articles/SB11177905867255194074504582055570378227082

世界の指導者たちはドナルド・トランプ氏が大統領になった場合の影響について考え始めている。トランプ政権の誕生は自国の対米関係にどのような意味を持つかについて、共和党の指名が確実になった同氏が表明してきた見解から手掛かりを探ろうとしている。

トランプ氏がその地域に駐留している米軍を撤退させる可能性を示唆したことを受け、アジアの同盟国の一部では、中国が強硬姿勢を強める可能性に懸念が出ている。欧州では一部の首脳が、この不動産王の挑発的な発言を非難してきた。それでもなかには、大統領選挙が近づくにつれて明らかになるトランプ氏のより具体的な政策を見極めたいと話す首脳もいる。（2016年5月9日）

【待機児童 ホンネ座談会 「安倍さん！子育てにもっとお金をかけて」 「日本死ね！！！」は氷山の一角 「保活」地獄の現実（毎日新聞）】

http://mainichi.jp/sunday/articles/20160509/org/00m/100/073000d

保育園落ちた日本死ね!!!」。匿名の母親のブログで火が付き、国会を巻き込む論戦に発展した待機児童問題。ブログはなぜ、子育て世代のママたちの共感を集めたのか。「保活」と呼ばれる保育所探しの実態とは。子育て真っ最中の母親５人にホンネを聞いた。

Ａ　（ブログの言葉遣いなど）表現は悪いですが、言い得てます。国会議員が、あの文章にヤジを飛ばしましたよね。あれにはガッカリです。庶民の苦労を知らないのかって。

Ｂ　自分が無意識のうちに書いたのかなって。友達にも「絶対、あなたでしょ」って言われましたし。言葉の荒さはあるかもしれないけど、職を失うかもという状況で、言葉遣いなんて気にしてられないですよ。

Ｅ　私も自分が書いたのかと。本当に保育所に入るのは難しい。入れないと仕事に復帰できないし、家計も大変です。だけどパパにしても友達の旦那さんにしても、その大変さをわかってくれない。「死ね!!!」は言いすぎかもしれないけど、このまま何も対策がなされなかったら、ほんとに日本は死ぬかもしれない。少子化は進むし、児童虐待にもつながるんじゃないかなって思うんです。（以下略）（2016年5月10日）

【安倍偽総理の側近：「法令違反ではあるが、罰則規定はない」と開き直り】

◆首相側近の萩生田官房副長官告発　オンブズマン　政治資金で「慶弔見舞」（しんぶん赤旗）

http://www.jcp.or.jp/akahata/aik16/2016-05-09/2016050915_01_1.html

高木毅復興相の香典支出が問題になっていますが、市民団体「政治資金オンブズマン」はこのほど、安倍晋三首相の側近である萩生田光一内閣官房副長官が政治資金で支出した「慶弔見舞」が公職選挙法違反にあたるとして東京地検に告発状を送付しました。

告発された萩生田光一衆院議員（東京２４区）は、安倍首相の側近中の側近として知られます。

自民党総裁特別補佐だった２０１３、１４、１５年と安倍首相の代理人として靖国神社に玉串料を奉納しています。

（中略）

ところが高木復興相の「香典」問題がテレビの全国ニュースで放映された翌日（昨年１１月２日）になると、萩生田氏側は収支報告書を訂正。訂正では、「慶弔見舞」のほとんどを削除していました。

告発状は、政治団体が選挙区内の有権者への寄付を禁じた公職選挙法（後援団体に関する寄付の禁止）や政治資金規正法（虚偽記載）に違反するとしています。

本紙の取材に萩生田事務所の担当者は「告発状に書かれている通り。日本の風習ということで自民党はやってきた。議員本人の心情に沿う形で私費の支出に訂正し、政治資金の支出から削除した」と認めました。

「法令違反ではあるが、罰則規定はないという議論がある」と居直りました。

また、告発状では萩生田氏について５９３万円余りの政治資金の不記載などがあると告発しています。（2016年5月9日）

【トランプ氏は低金利を支持、強いドルには警戒（ウォール・ストリート・ジャーナル）】

http://jp.wsj.com/articles/SB11177905867255194074504582055221164436902

【抜粋】「ドルが強いというのは明らかに好ましいことだが、強いドルがもたらす大混乱を見ると単純には喜べない。中国にいる友人たちはドルの値動きをじっと注視しており、ドルの上昇を望んでいる。つまり、強いドルには一定の恩恵もあるが、実際にはその聞こえほど良いものではない」とコメントした。（2016年5月10日）

【トランプ氏がＦＲＢを批判、「オバマ大統領の要請で低金利維持」（ロイター）】

http://jp.reuters.com/article/usa-election-trump-fed-idJPKCN0SS2FZ20151103

２０１６年米大統領選の共和党候補の指名獲得を目指すドナルド・トランプ氏は３日、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）はオバマ大統領を助けるために金利を低水準に維持していると主張した。

ＦＲＢが利上げに踏み切るべきかとの質問に対し、トランプ氏は記者会見で、ＦＲＢは利上げを実施すべきだが、「政治的な理由」であるべきでないと応じた。

「ＦＲＢが利上げを実施していないのは、オバマ大統領が利上げをしないよう要請しているからだ」と主張。「オバマ大統領は在職中にバブル崩壊を目の当たりにしたなくないため、イエレンＦＲＢ議長に利上げをしないよう要請した」とし、イエレンＦＲＢ議長は「極めて政治的だ」と批判した。

ＦＲＢはトランプ氏の発言に関するコメントを差し控えた。

米ホワイトハウスのアーネスト報道官は、トランプ氏の主張を否定。米国と米経済の利益となる金融政策の運営を確実にするため、オバマ政権は尽力していると述べた。

トランプ氏はまた、ドルの競争力が弱いとの見方をあらためて示した。「中国や日本など、他の多くの国の通貨切り下げによって、米企業が渡り合っていくことが不可能になっている」とし、こうした中国の行動に対処できるリーダーがいないことが理由だと強調した。（2015年11月4日）

気象庁発表の噴火警報リスト。
http://www.jma.go.jp/jp/volcano/
桜島、阿蘇山、浅間山、吾妻山、草津白根山など、
どこが戦場前線になるか、油断できません。

またイスラエルかい（怒）

強化地熱発電システム（EGS）について『ネイチャー』のコラムでも「欠点は、このような強化された地熱システムは、地震を誘発することができることです。 最初の刺激は、表面で感じた、あるいは損傷を生み出す可能性がありますマイクロ地震が作成されます。 そして、岩に強制的に加圧された水は、潜在的に大きな地震が発生、既存の深い断層と相互作用することができます。 この出来事の確率は大きくないが、考慮される必要があります。 」と書かれています。

◆翻訳：欠点は、このような強化された地熱システムは、地震を誘発することができることです。
https://translate.google.co.jp/translate?sl=en&tl=ja&js=y&prev=_t&hl=ja&ie=UTF-8&u=http%3A%2F%2Fwww.nature.com%2Fnature%2Fjournal%2Fv462%2Fn7275%2Ffull%2F462848a.html&edit-text=

◆原文：The drawback is that such enhanced geothermal systems can induce earthquakes.
http://www.nature.com/nature/journal/v462/n7275/full/462848a.html

【局地的 ⇒ 線状豪雨（気象兵器）？】

◆九州北部で局地的に大雨の恐れ（共同通信）

http://this.kiji.is/102563950543929347?c=39546741839462401

福岡管区気象台は10日、低気圧の影響で10日昼前から夜にかけ、九州北部では局地的に雷を伴った激しい雨が降る恐れがあるとして、土砂災害や河川の増水に警戒を呼び掛けた。熊本地震の被災地では地盤が緩んでいる所があり、少ない雨でも注意が必要としている。

気象台によると、東シナ海で前線上に低気圧が発生し、暖かく湿った空気が流れ込むため、大気の状態が不安定になる。10日は西日本を中心に大雨となる見込み。

11日午前6時までの24時間予想雨量は多い所で長崎県150ミリ、熊本県120ミリ、福岡、佐賀、大分各県は100ミリ。（2016/5/10）

イスラエルは西欧シオニスト寡頭支配勢力のフロント企業ならぬフロント国家に過ぎないのだと、最近ようやく気づかされました。

核兵器＆ミサイル開発と実験場及びウラン鉱石やレアメタル採掘事業で関係のある北朝鮮。支える中国瀋陽軍は中国上海閥の私兵ということで、やはり西欧シオニスト寡頭支配勢力のフロント国家。

習金平が軍部改編で北朝鮮を北京直系の軍支配下に置こうとした計画が上手く運ばなかったという一部情報筋の話は、信じても良いという気がします。

気象兵器や地震兵器や偵察目的の衛星打ち上げを西欧シオニスト寡頭支配勢力はイスラエルを経由し北朝鮮を通して行っているのでしょう。

地熱発電による「誘発地震」は、ウィキペディアにも書かれていますね。

◆高温岩体地熱発電
https//ja.wikipedia.org/wiki/高温岩体地熱発電

　一方課題点として「地震の誘発」と「注入水の確保困難」が指摘されている。スイス・バーゼルでの事例では注水により地震が誘発され、その地震により約900万ドルの物的損害が発生している。このため、プロジェクトは中止され開発企業の社長が起訴され裁判にかけられた。また注入した水の回収率は８０％以上でなければ実用化に影響が出るとされている。

[スイス]

スイス・バーゼルでのプロジェクトは、誘発地震により中止されたプロジェクトである。 本プロジェクトは2006年12月より本坑井を全坑加圧することにより、花崗岩を水圧破砕していた。しかし、小地震が予想外に頻発したため注水流量を大幅に下げ、送水を停止し、その後、坑口バルブを開放することとしたが、その矢先にM3.4の地震が発生した。

この地震は、家屋や建物に約700 万スイスフランの被害を及ぼしたため、本プロジェクトを一時中断し、バーゼル市とスイス連邦政府が評価委員会をつくり、今後の地震発生リスクについて地震学的検討を行った。その結果、開発を続行するならば，最大M4.5 程度の地震の誘発が起こり得ることが指摘されたため、本プロジェクトは2009年に中止された。なお、2009年8月に、ドイツ側のライン地溝帯のLandau 地熱発電所（2,500 kW）付近でもM2.7 の地震が起こっている。

こちらも、川内原発狙いをチマチマとしている形跡では。
あわよくば津波でも起こそうと画策しているのでしょうか？

１つの例として、薩摩半島西方沖震源。
2016/05/07 17:09:19.17
31.056N 129.051E 0.8km M4.6
九州地方南西沖 (鹿児島県薩摩川内市[下甑島]下甑町手打 南東約88km沖)震度2
（震源詳細はみんなの地震さんより参照させて頂きました。）

薩摩半島西方沖地震↑こちらは有感地震ですが、無感地震を含めて5月7日98回（この内3回程は薩摩西部震源）、5月8日は78回もありました。深さ0�qもあり、全てがとても浅いです。
（回数に数え間違いの誤差があれば失礼します。）
参照
http://www.data.jma.go.jp/svd/eqev/data/daily_map/20160508.html
9日のデータは現在、未発表でした。

地熱開発とIPP方式を重視−アジア大洋州の再生可能エネルギー政策−(インドネシア)
経済産業省の委託で実施された国際協力機構(JICA)開発調査
｢インドネシア地熱発電開発マスタ-プラン2007.9｣
地下約2,000ｍからくみ上げる熱水から､蒸気を取り出して発電タービン｡
東芝､三菱重工業､富士電機システムズの3社で約80％の世界シｪア｡
インドネシアでは地熱発電設備全体の約50％を､住友商事と富士電機システムズの共同体が手掛けており､
10年2月にもウルブル地熱発電所(110MW)の建設工事を両社で受注した｡
工事資金はJICAの円借款を活用するが､地熱発電所向け円借款は､過去最大規模とされている｡

IPP地熱発電事業としては､
伊藤忠商事、九州電力、
現地大手エネルギ-系持株会社メドコ､
バイナリー発電プラントメーカーの
イスラエル･オーマット社による
コンソーシアムが､
北スマトラ最大のサルーラ地熱発電所(約300MW)の建設について､インドネシア電力公社(PLN)と協議している｡

続きを読む　https://www.jetro.go.jp/biznews/2010/09/4ca2fc8c80e80.html

資金はJICAの円借款＝日本庶民の血税
どうせ税金だから･･･｢じゃ､いっか｣？
そんでもって､マラッカ海峡で自衛隊艦船を巻き込んだ紛争が起こる可能性ね〜
挙句の果てに､消費税増税？？
戦時国債ならぬ､米国債をGPIFで買う？

鹿児島･薩摩藩･島津･松平家､川内原発｡
そ〜言えば九電･玄海原発再稼働ヤラセ
佐賀･鍋島藩､古川知事+SB孫正義？
2011/7/6
九電が｢やらせメール事件｣市民装い原発再稼働支持課長級社員が依頼　

http://www.nikkei.com/article/DGXNASJC06021_W1A700C1000000/

九電　社長交代人事案固まる
さすが松尾会長権力保持　2012/1/11

http://n-seikei.jp/2012/01/post-4021.html

なぜユダヤの会社が地熱発電の技術を持っているのでしょうか？　不思議ですね？
日本国内で大学の研究室等に発注すれば新しい特許も見つかると思うし、何と言っても実権だいが別府や鹿児島に五万と有る。今度九電と政治家と官僚に文章で提示していただきましょう。日本国国民有権者は聞く権利が有る！

昨今の地上波テロビ番組で有名な「地震保険」ではありますが、危、危惧、惧しておりまする。
→アメリカンファミリー保険会社の抗癌剤アフラック。
こいつが更に調子に乗り、大手テロビメディア、書籍？を使い、こいつらが殺っている人工地震に対して見て見ぬ振りをして庶民を相手に大儲けするのだろうかと。

アフラックって地震保険あるかな？
そのHPには見当たらなかった。
もしかしてこれから参入して介入して注入してオ邪魔して来るのか。
そして、市場奪う。ウハウハ、そうはいかない。

国会で朝鮮飲みをし、外国人参政権に賛成の山本太郎。

広瀬隆はロスチャイルドなどの陰謀論を追及していたが、何かの手打ちをしたのか今ではダンマリ決め込んで、危ない危ないばかり。

小出裕章も難しい専門的な事ばかりで、危ない危ないばかり。

日本財団の山下俊一。

武田邦彦は問題外で、面の皮が厚いとはこの人のことですね。バラエティー番組にも出演している。副島孝彦（この方もマグナＢＳＰに触れない）の「原発事故・放射能・ケンカ対談」で東電から９億円もらった事を白状した武田邦彦。

プロの学者ならマグナＢＳＰを知ってるくせに、絶対にふれない。

2013年のヤフー知恵袋からなのですが。（参考まで）長いので分割します。
１地熱発電の方式（バイナリー方式）
2013/01/20 16:24:04 5188

地熱発電の方式（バイナリー方式） 現在普及している地熱発電の方式は、汽力式火力発電と同じように、蒸気の持っているエネルギーをタービンを使って取り出して発電する方式が主流です。しかし、現在注目されている面白い発電方式があります。聞きなれないでしょうが「バイナリー方式」です。でもこれ、私たちの身の回りでは多く使われている現象なんですよ。クーラー・冷蔵庫などはバイナリー方式と同じ技術を使っているものなんです。

「バイナリー方式」とは、沸点の低い物質（アンモニア・ペンタン・フロン/媒体）を用います。沸点の低い物質は通常液体で、低温で揮発してガス化し体積が広がります。このガスをタービン発電機に導いてガスのエネルギーを電気に変換します。 タービン発電機の排気するガスは液体に戻さなければならないので、クーラーで言うところの室外機を使って冷却して液体に戻しこれを循環させて発電する方式です。
この「バイナリー方式」最大の利点は、低温の温泉水（お湯）のエネルギーを取り出せることです。ですから温泉街で大量に出る温泉排水を利用して、発電ができるということが 可能なのです。

2
【国内での導入実績】
この「バイナリー方式」で発電している施設が日本に二箇所あります。 霧島観光ホテルで２００kWのものがNEDOの補助金事業の一環として実証試験を行いました。これが日本に導入されたバイナリー方式の第一号です。しかし、３年の実証試験の後、停止して使われていないようです。
次が、九州電力八丁原地熱発電所内に定格出力２０００ｋWのものが営業運転しています。

【問題点】「バイナリー方式」では沸点の低い物質、アンモニア・ペンタン・フロンなどを使うわけですが、これらを使うには危険性と環境性に問題があります。

まずフロンですが、ご存知の通り私たちの身の回りでたくさん使われていて、環境性の向上したものが出回っています。しかし、以前使っていたフロンはオゾン層破壊などの問題がありましたね。「バイナリー発方式」では、これを大量に使うわけですが、他のアンモニアやペンタンと比べると沸点が比較的高いことや経済性に問題があるので使うことは しません。

アンモニアは言わずと知れた毒性が強く引火性も非常に強い物質です。
大型の冷凍施設などでは使われていますが管理が非常に大変です。
フロンが開発される前までは家庭用の冷蔵庫にも使われていたのですが、安全なフロンが開発されたので、家庭用向けの冷蔵庫やクーラーにはフロンが使われています。

３
実は、「バイナリー方式」で使われて いる物質はペンタンです。詳しく言うと イソペンタンという物質で、常温常圧で は無色透明の液体ですが、２７．７℃と非常に低くい温度で揮発する、揮発性の高い物質です。つまり気温２８℃ぐらいですでに気化してしまいます。また、可燃性や毒性もあり、環境への危険性も高いとされています。ですので、小型の発電システムには向いていますが、大型化すると危険な媒体を大量に保存する必要があるので、非常に管理が難しいとされています。日本のように狭隘な土地柄ではなかなか難しいですね。

次に問題なのが、発電した電力のうち１５〜２０％近くの電力を、媒体を液化させる冷却ファン（室外機のようなもの ）動力として使われてしまう点です。このような電力のことを専門用語で「所内率」といいます。つまり、発電して実際に使える電気は発電量の８０〜８５％だということです。
通常の火力発電所だと所内率は１０％を切っています。
一番高いのが石炭火力発電所で７〜８％程度、天然ガス（汽力 ）と原油・重油火力発電所では５％弱で、天然ガスコンバインドサイクルでは３％程度となります。

4
【製造メーカ】
このバイナリー発電設備は、世界でたった１つのメーカしか製造していません。イスラエルのオーマット社です。何でイスラエルなんでしょう、面白いですね。
九州電力八丁原地熱発電所にあるバイナリー発電設備もこのオーマット社のものです。

冷蔵庫やクーラーとさほど変われないものですし、大型の冷凍施設も作れる会社があるわけですから、世界有数の重電機メーカが手がけてもよさそうなものですが、やはり需要が多いわけではないので、手を出していないようです。

【将来性】ただし、富士電機は今後のバイナリー 発電の普及を期待して、小型バイナリー発電（２０００ｋW)の製造販売を発表しています。
http://www.fujielectric.co.jp/about/ne ws/10051001/index.html

また、最近では神戸製鋼所が開発した「マイクロバイナリー発電設備」が登場してきました。
http://greenpost.way-nifty.com/k/2012 /01/--5ad9.html

出力は１００kW以下というもので、すでに湯布院や別府温泉から受注したとのプレス発表もされています。どちらも２０１２年度内には設置・稼動す計画だそうです。

捨てていたお湯から電気を作れる、自然エネルギーの有効活用の一環として、小型・マイクロバイナリー発電設備の市場は拡大してゆくでしょうか。

また、温泉廃熱だけでなく、太陽熱を利用しても発電することができます。
（末文略。以上引用）

大分の由布院や別府もなのですね。成る程。。

ヤフー知恵袋

http://m.chiebukuro.yahoo.co.jp/note/n107738

神戸製鋼
http://www.kobelco.co.jp/products/standard_compressors/microbinary/

国内企業のほうが最新で優れているように思うのですが、何が悲しくてわざわざ悪徳イスラエルオーマット社なのでしょう。
アメリカオーマット社とタッグで、お得意のごり押し？

多数の連投を長々と失礼しました。

この国は世界中で悪さばかりしますね…

ここへ来て、
第五福竜丸が動き出しました。
相当、放射能がもれたか、
漏らしたい様です。

地 球 情 報 局 :
アメリカ軍事秘密地下基地の
存在が暴露される:
http://blog.livedoor.jp/charosuke0127/archives/52032704.html
アメリカには
このような秘密地下基地が
たくさんあり、輸送システムで、
地下基地どうしが繋がっていて、
"マッハ１以上の
スピードがだせます"とのこと。
なんと地下で米まで作っている
画像が出ています。
パソナでさえ、建物内で
米を作っているので、
意外と簡単なことなのかも
しれませんが…。

明日は、
"アメリカの地下軍事基地の
完全なリスト"を
掲載する予定です。
原資は税金なのですから、
国民に全部開放して、
良い使い道を考えた方が
良いと思います。

あのぉ、もしかして、
日本の電力会社、原発、全ての安全管理はイスラエルだったりしませんか？世界に500くらいの原発がありますが、そのうち54が日本にあるという段階でおかしいですから。
逆に言うとイスラエルの会社に安全管理行させて日本まるごと人質国家にさせていたのでは？
仕事中なんで調べてませんが。
なんかそんな気がしてきました。

大阪環状線　阪和線　関西空港線　ゆめ咲線
大阪環状線内寺田町駅で発生した車両故障の影響で、列車に遅れや運休


停電
10日
兵庫県 1170

島根300 1900 200 1800
山口100 100
広島2400 2600

高知400
愛媛1700


9日
香川3000 800
愛媛1100
広島3200　900
島根900
岡山1200


ユダ金朝鮮裏社会が停電、電車ストップで人工地震に必要な電力を確保中。

何で地熱発電にイスラエルの会社が出てくるの⁇?
イスラエルに火山ありましたっけ？
勉強不足でした。調べて見ます、

リチャードコシミズ殿

これからもがんばってください。

＞常にイスラエルの影あり

２０世紀の人類は、
覇権国家アメリカに主導され、

自然の秩序を「破壊」して、
世界中に「貧困」を生んだが、

それを真に「主導」したのが、
実は「金融ユダヤ」であると、

分かってしまえば、
２０世紀の「実体」が見える。

イスラエルとは、あらゆる
テロの「要衝」だったのだ。

「ＳＷＣ」が、聞いて呆れる。

無駄な文句を、言い続ければ？

少し気になる記事…。

経済産業省が地熱発電を全国に拡大するために、「地熱開発理解促進関連事業支援補助金」を2013年度から実施している。3年目の2015年度も総額28億円の予算を投入して推進する計画で、第1次の交付対象に28の案件を採択した（図1）。北海道が最も多くて10件にのぼるほか、新たに関東地方では東京都の青ヶ島村、中国地方からは鳥取県の湯梨浜町が補助金の対象になった。
…（略）…
政府は地熱開発の理解促進と資源開発の補助事業に乗り出したほか、発電事業者に対する出資や融資、地熱発電技術の研究開発、さらには大規模な地熱発電所の建設に必要な環境影響評価の迅速化にも取り組む（図3）。2015年度は地熱関連で5つの事業に、前年を65億円も上回る総額287億円の国家予算を投入する予定である。
http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1506/02/news035.html
↑
こちらに補助金の対象に選ばれた28地域の場所が載っています。どういう訳か今回の熊本地震の場所と重なっているようにみえます。という訳で他の地域の警戒も兼ねて投稿させて頂きました。
政府が補助金まで用意するとはえらい力の入れようでこれもどこぞの1％がらみなのでしょうか…。

もう会社名まで特定　浅めで水を循環が地熱発電　深く水を押し込むのが人工地震　発覚しにくい。会社名がオーマット?　阿蘇九州はHDDでは無い　勝手に人工地震でフォーマット初期化するな!!　

こういう活動もあるんだ。署名10万人超え。ネットは、大将のいう通り力ですね。
キャンペーン「川内原発を止めてください」
http://blogs.yahoo.co.jp/mitosya/40017994.html

オバマ氏、２７日広島訪問＝現職米大統領で初−安倍首相も同行・日米両政府発表

http://www.jiji.com/jc/article?k=2016051001011&g=pol

時事通信 2016年05月10日23時12分


安倍首相、核廃絶へ「大統領と全力」＝参院選へ外交成果期待−オバマ氏広島訪問

http://www.jiji.com/jc/article?k=2016051000984&g=pol

時事通信 2016年05月10日23時09分



>安倍首相、核廃絶へ「大統領と全力

このシャブ中売国奴、何言ってやがんだ？！
核廃絶って、お前らユダ金は、先月から今に至るも、熊本の地下でその核を使い続けてるだろうが！！(怒)

5年前にも核を使って2万人もぶっ殺しやがって！
その時のアメリカ大統領もオバマだったじゃねえか！！(怒)

黒いユダ公オバマとチョーセンジン安倍よ、お前ら害虫どもは、間も無く必ず「駆除」されるからな！！

オーマット　イスラエル　
でヤフー検索した一番上に経済産業省の資料があった。
「90p〜104p（PDF形式：1846KB） - 経済産業省（Adobe PDF） - htmlで見る」
というもの。年度ははっきりしない。

以下、地熱発電についての記述より

地熱発電システムは、発電方式の違いにより、大きくフラッシュ方式とバイナリー方式の２つに分けられる。フラッシュ方式とは、地熱蒸気と熱水の混合流体から蒸気を分離し、タービンへ送ることで発電するもので、最も導入が進んでいる方式である。

バイナリー方式とは、混合流体を熱交換器へ通し、ブタン、ベンタンなどの低沸点媒体を気化させ、タービンを駆動して発電するもので、小型発電設備に適している。熱資源の賦存量でみると、フラッシュ方式発電が不可能な中低温地熱資源が大きなポテンシャルを有していることから、今後バイナリー方式が大きく普及していく可能性がある。

主要なプラント方式の過去累積マーケットシェアを見ると、フラッシュ方式においては三菱重工２８％、東芝２７％、富士電機２３％と日本企業は約８０％のシェアを獲得している。その他のプレイヤーとしては、イタリアのアンサルド（Ansaldo、伊）（１２％）やＧＥ（６％）がある。一方、バイナリー方式では、オーマット（Ormat、イスラエル）が大半のシェアを占めている。

以上

バイナリー方式のほうが掘削深度をより浅くできるようだ。
低温の温泉で発電できるのだから。
地熱発電の場合、1500〜3000メートル深さから蒸気を回収しなければならないが、温泉なら数百メートル掘ればいいと書いてある。

テロ国家イスラエルがシェアの大半を占めるバイナリー方式発電が、今後大きく普及することを堂々と宣言している経産省資料であった。

熊本地震とその直前の4月6日に起きた自衛隊機の墜落の間にやはり何か関係があったようです｡
123便事件と同じくまたしても自衛隊｡
自衛隊と特定の階級を守るための私設組織に成り下がっているとしたら､そんな組織はもはやこの国に不要と｡｡｡
時代は既に､ビーム兵器､電磁兵器､気象兵器など､超兵器の時代に移行しています｡未だに核を論じるのは､裾野産業が広く､大金が動く核兵器が､戦争好きの特権階級から､根強く支持されているから･･･
4/6に墜落した飛行機は､海上自衛隊も保有しており､航空自衛隊も九州内にも同じような飛行機を所有していることから､
なぜ､入間基地から派遣する必要があったのかという謎･･･
防護服を着ていた点ですが､これは航空機に搭載されていた観測機器の中に､セシウムやウランなどを使用したものが含まれているということあらわしており､ かなり精密に地殻変動などを計測できる機器を搭載していた可能性があります｡

　次になぜ航空自衛隊の入間基地所属の飛行機が派遣されたのかについては､海上自衛隊は大隅半島近海等の地形の変化を観測しており､今回の熊本地震に先立つ地殻変動を､事前に察知していた可能性がありますが､何らかの理由で航空自衛隊には情報を提供せず､九州方面で何らかの動きがある情報を察知した航空自衛隊が､独自に地形の変化を計測しに来た可能性があります｡

続く

続き
　一方､大隅半島近海の太平洋では､20年ほど前から中国の潜水艦が出没し､何らかの工作を行っており､5年ほど前から日本の領海に侵入し､海上自衛隊の艦船が実弾を威嚇射撃する事件が多発していました｡

　またある情報筋から､中国側が今回の熊本地震を誘発させるために､大隅半島周辺の海域で人工地震を発生させたとの情報が入ってきています｡
人工地震を葉発生させる技術は､米国は開発済みで､中国側が､何らかのルートで､この技術を入手した可能性があります｡
米日が中心となり､韓比､インドネシア､ベトナム､シンガポ-ル､ミｬンマ-等を巻き込んで､急速に､中国包囲網を形成し､中国を追い込んできていますが､
サミット後､中国は米国や日本と東南アジア方面での軍事衝突を行う可能性が高まっているとの情報を入手しました｡｡｡

中国側の情報筋から､中国国内に､この軍事衝突を利用して､国内の共産党一党支配による社会主義市場経済体制を､一気に改革しようとする動きが非常に活発化してきており､この中には中国共産党の上層部も含まれているとの情報が寄せられています｡

国際軍事評論家B氏(元内閣調査室)次回講演会のお知らせと所感
(新) 日本の黒い霧 様ブログ 5/11より

続きを読む　http://blog.goo.ne.jp/ADoI/e/2c41d848ce5d6c754069e953432560a5

やはり黒幕はイスラエルだったのか。日月・・とか言う本にイスラエルを抱きまいらせとか、民を改心させて平和にするようなことが書いてあった。つまりイスラエルの民99%が真実を知ることが大事なのでは・・ﾓｻﾄﾞの手先の人は自分達がやっていることがわかっていないのでは

核施設の管理がなぜ○スラエルの企業なのか…。○朝鮮とも繋がりがあるのでしょうか。

私はこれまで、熊本での人工地震と、裏社会が次に狙ってるであろう川内原発でのエア原発事故について、「人工地震で発生した放射線を隠すために、川内原発のエア原発事故&インチキ放射能パニックを起こすのでは？」と書いてきましたが、よく考えると、「インチキ放射能パニック作戦のための熊本人工地震テロ」でもあるかもしれませんね。

つまり……

もう一度インチキ放射能パニックを起こしたい裏社会→しかし、以前にやった福島でのそれは、RK&独立党によって暴かれてしまった→その原因の1つに、レベル7なのに異常に線量が低いことがある→今度はもっと上手くやりたい→「そうだ！今度はあっちこっちで通常核を爆発させりゃあ、いいんじゃね？そうやって川内原発の近くの地域を高い線量にしておけば、エア原発事故を本物の原発事故に偽装できるぞ！」

……そのためにも、「やたらめったら人工地震を起こす」＝「やたらめったら核爆発を起こす」＝「線量が高い地域をたくさん作る」必要があったとも考えれます。

一石二鳥、というか、相互補完し合うように練られたのが、人工地震テロとエア原発事故の両作戦なのでしょう。

ｆ様も、ご指摘のように、熊本地震人工地震に関してですが、駄目リかと中国は、グルだと思われます。少なくとも、中国は、事前に熊本地震が起こることを、知っていた可能性があります。その根拠は、ベンジャミンフルホード氏も、自身のブログで触れておりますが、３月３１日から４月１日にかけて、ワシントンのホワイトハウスで、中国とアメリカの２国による、核軍縮サミットが行われています。このサミットの中で、中国とアメリカは、核軍縮に向けて、緊密に協力していくと、オバマと習近平、両氏が言っています。日本だけが、かやの外です。実は、アメリカと中国は対立しているどころか、非常に仲がよいのです。日本はアメリカに騙されています。このワシントンのホワイトハウスで行われた、中国とアメリカの核軍縮サミットですが、ベンジャミン氏が、自身のブログで、アメリカの報道（英語のニュース報道）を参考にしていますが、日本では、このワシントンで、３月31日に行われた中国とアメリカとの２国で行われた核軍縮サミットに関する報道は一切、されていません。私は、この３月３１日にワシントンで行われた核軍縮サミットのことは、新華社の中国語版で、読んで知っていました。しかし、この新華社のワシントンでの中国とアメリカとの間で行われた核軍縮サミットのニュースの日本版のニュースは出ていないようです。
英語版のアメリカのニュース記事か、中国語のニュースが読めないと、日本は世界の状況から取り残されてしまいます。

アメリカの中国も、第２次世界大戦の戦勝国です。
日本は敗戦国で、国連でも”敵国”です。アメリカと中国がグルなことは、第２次大戦中からだし、日本の敗戦後の戦後処理も、連合国の中に中国も入っています。以外ですが。だから、アメリカの進めた、ウォーギルトインフォーメーションプログラム
（WGIP）の一環として、中国は日本の靖国神社の日本政府の閣僚の参拝を批判し、歴史認識や歴史教育の分野で、日本を責めているのです。WGIPは中国もアメリカとグルなのです。

地下を掘削しどこの断層に核爆弾を仕込んだら阿蘇山噴火に結びつけられるか考えるってか。

布田川・日奈久断層帯を重点的に調査へ

http://www.news24.jp/sp/articles/2016/05/12/07329903.html

先月の熊本地震を引き起こした活断層帯について、政府の地震調査委員会は、地下を掘削するなどして地震のメカニズムなどをより詳しく調べることを決めた。

先月発生した一連の熊本地震について、地震調査委員会は、将来大きな地震を起こすおそれがある主要活断層として公表していた「布田川断層帯」の布田川区間と「日奈久断層帯」の高野・白旗区間の断層がずれ、動いたことで発生したとの見解を示している。１１日に開かれた地震調査委員会の会合では、当初の計画を変更して、今年度、緊急に２つの断層帯を重点的に調査することを決めた。

具体的には、想定されている断層付近を掘削して、過去の地震活動の痕跡や地下構造をより詳しく調べて、地震の発生間隔や地震のメカニズムを明らかにしたいとしている。また、２つの断層帯のうち、今回の一連の地震で活動していない隣接する断層区間についても早急に調査を行って、地震が起こった場合の震度予測の精度を上げることにしている。